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ガートナー、サイバーセキュリティの専門家を有する企業はわずか65%とのサーベイ結果を発表

ガートナーは7月18日、CIOの95%が今後3年間にサイバー攻撃による脅威が増加すると考えているにもかかわらず、現在社内にサイバーセキュリティの専門家がいると回答したCIOは65%にすぎない、というサーベイの結果を発表した。このサーベイでは、デジタル化を進めている企業にとってスキルの確保が引き続き課題であり、デジタル・セキュリティの人材不足がイノベーションにとって最大の阻害要因になっていることも明らかになったとしている。

今回のサーベイでは、35%のCIOが、既に何らかの形でデジタル・セキュリティに投資している、または展開していると回答しており、さらに36%のCIOは積極的に実験しているか近いうちに導入する予定であると答えている。ガートナーでは、2020年までにセキュリティ予算の60%は検知と対応の能力の支援に使われると予測している。
 

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