デル テクノロジーズ、日本企業のデジタル変革の進捗状況に関する調査結果を発表。49％の企業がサイバーセキュリティに投資の意向
- 2018/10/23 10:00
- SecurityInsight
デル テクノロジーズは10月19日、同社が実施したDigital Transformation Indexの日本企業に対する調査結果を発表した。今回の調査結果から、日本企業のうち、5年以内に顧客の需要変化に対応するのに苦慮するだろうと感じている割合は46％、さらにデジタルトランスフォーメーションを組織全体に広げる必要があると考えている割合が66％もいることが分かった。その概要は以下のとおり。
同調査によると、日本企業の88％が今日のデジタルトランスフォーメーションにおいて大きな阻害要因に直面している。その障害トップ5は次のとおりとなっている。
１．予算およびリソース不足（42％）
２．組織内のスキルおよびノウハウの不足（31％）
３．一貫したデジタル戦略とビジョンの不足（24％）
４．データのプライバシーとサイバーセキュリティに関する不安（23％）
５．ビジネスのスピードに見合う適切なテクノロジーの不足（22％）
また、日本のビジネスリーダーの66％が、デジタルトランスフォーメーションをより幅広く組織全体に広げる必要があると考えており、5年以内に破壊的イノベーションによる影響を受ける側ではなく、破壊的イノベーションを起こす側になっているだろうと強く考えている回答者の割合は26％となっている。
企業はそれぞれのトランスフォーメーションのエンパワーメント（およびセキュリティ確保）のために、新たに登場しているテクノロジーとサイバーセキュリティにも目を向けており、今後1年から3年について予定している投資対象は以下となっている。
・51％の企業が人工知能（AI）に投資の意向
・49％の企業がサイバーセキュリティに投資の意向
・29％の企業がマルチクラウドに投資の意向
・25％の企業がIoTテクノロジーに投資の意向
・23％の企業がコンピュート中心のアプローチに投資の意向