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デルテクノロジーズ、データ保護に関する最新調査結果を発表

デル テクノロジーズは3月13日、「Global Data Protection Index 2020 Snapshot(グローバル データ保護インデックス2020年スナップショット)」調査の結果を発表した。企業が管理しているデータ量の平均は、この1年間で約40%増えていた。このようなデータの急増に伴い、回答者の81%が、現在のデータ保護ソリューションでは、今後のすべてのビジネスニーズに対応することはできないと回答している。調査結果の概要は以下のとおり。

過去3回の「Global Data Protection Index」に続く調査として実施されたこのスナップショットでは、世界15カ国にわたる従業員数250人超の企業および公的機関の意思決定者1,000人を対象に、さまざまな課題および先進技術がデータ保護の準備態勢に与える影響について調査した。調査ではプラスの変化も見られ、データの価値を正しく評価して収益化している、または収益化する予定であるとした回答者の割合が、2018年の74%から2019年は80%に増えている。

現在企業が管理しているデータ量は、2018年の平均9.70PB(ペタバイト)から約40%増の13.53PBに上り、2016年調査時の1.45PBからは831%増となっている。これらのデータに対する最大の脅威は、サイバー攻撃からデータロス、システムダウンタイムまでを含む障害インシデントの増加であることが示されている。大部分の企業が、過去1年の間に何らかの障害インシデントを経験したと回答(2018年の76%に対して、2019年は82%)。また、68%の回答者が、今後1年間に新たな障害インシデントが発生するだろうとの懸念を示している。

障害インシデントに伴う損失額も増加しており、例えばダウンタイムにより発生する損失額の平均は、2018年から2019年で54%と急増しており、2018年の526,845ドルに対して、2019年は810,018ドル(概算)となっている。データロスによる推定損失額も、2018年の995,613ドルに対して、2019年は1,013,075ドルに増加している。1社のみのデータ保護ベンダーを利用している企業に比べて、複数のデータ保護ベンダーを利用している企業では、損失額が非常に高く、例えばダウンタイム関連の損失額では平均で約2倍、データロス関連の損失額に至っては約5倍高くなっている。
 

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