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キヤノンMJとキヤノンS&S、日本企業を狙うサイバー攻撃に対する防御機能を強化したセキュリティアプライアンス「FortiGate“SecuritySuite JL”」を提供開始

キヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)とキヤノンシステムアンドサポート(キヤノンS&S)は6月24日、フォーティネットジャパン社が提供するUTM「FortiGate」にラック社が提供する脅威情報データベース「JLIST」を組み込むことで、日本企業をターゲットとするサイバー攻撃に対する防御機能を強化したセキュリティアプライアンス「FortiGate“SecuritySuite JL”」の提供を中小企業向けに7月1日から開始することを発表した。

JLISTはセキュリティ監視センター「JSOC」を持つラック社のセキュリティ専門家が日本国内で確認した膨大な脅威情報や知見を集約、蓄積、分析した独自のデータベース。「FortiGate“SecuritySuite JL”」は、JLISTをデータコントロール社が運用する脅威情報発信用サービス「DCJUST」で、FortiGateに取り込める形式に変換して配信する。

これを導入することで、もともとFortiGateが持つワールドワイドで発生する脅威に対する遮断能力に加え、日本企業をターゲットとした最新の脅威に対しても検知を強化することができるとしている。
 

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