マカフィー、コロナ禍の消費者のセキュリティマインドセットの調査結果を発表
- 2021/01/29 11:00
- SecurityInsight
マカフィーは1月28日、「2021 Consumer Security Mindset Report（消費者のセキュリティマインドセットに関するレポート：2021年）」を発表した。その概要は以下のとおり。
この調査により、米国の消費者は世界的なパンデミックによってもたらされた、オンラインバンキング（61％）、ソーシャルエンゲージメント（56％）、パーソナルショッピング（52％）などを筆頭としたデジタルファーストの生活様式を今後も続けていくと考えていることが明らかになった。
米国人の3人に2人（66％）が今日のサイバー脅威を懸念している中、回答者の3人に1人（29％）は、サイバー攻撃を防御する自信がないことを認めている。
回答者の70％は、2020年に1台以上のコネクテッドデバイスを購入したと回答しており、さらに3人に1人は3台ものコネクテッドデバイスを購入している。しかし、セキュリティソフトを購入して対策を行なったのは50％に過ぎず、セキュリティソフトが最新の状態かどうかを実際に確認しているのはわずか4人に1人だった。
米国の消費者は必要なセキュリティ対策を常に行っていないことに加えて、ハッカーが自分のデータを欲しがる理由についてあまり考えたことがないことを認めている。特に回答者の半数以上（51％）は、オンライン上に保存され、利用可能なデータにどれだけの価値があるかについて一度も考えたことがない。
その一方で消費者の10人のうち9人近くは、そのデータが通貨として取引されるのであれば積極的に保護すると回答している。