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シスコ、「2021年セキュリティ成果調査」の日本語版を発表

シスコシステムズは2月3日、世界25か国(アジア太平洋地域[APJC]では13か国が参加)4,800人の回答者の協力を得て行なったサイバーセキュリティ調査の2つのレポート「2021年セキュリティ成果調査」と「アジア太平洋地域版のレポート」を発表した。その概要は以下のとおり。

アジア太平洋地域(APJC)において参加した2,110名の回答から得られた結果では、36%の組織/企業が、リモートワーク時代におけるサイバーセキュリティの課題を、ソフトウェアとクラウドファーストの戦略でうまく乗り切ることができたと報告している。APJC向け2021年セキュリティ成果調査によると、定期的にテクノロジーをアップデートしている組織/企業は、より多くのセキュリティプログラムの成功が報告されている。

積極的なテクノロジーの更新戦略を実施しているAPJCの組織/企業は、セキュリティ全体の成功を報告する確率が平均して15%高く、これはどの事例よりも高く出ている。これは中国で最も顕著であり、これを実施している組織がセキュリティプログラムを成功させたと報告する確率は31%高く、次いでタイ(30%)、オーストラリア(23%)、日本(20%)となっている。

APJCではサイバーセキュリティプログラムが社内の賛同を得ることに最も苦戦しており、その達成に成功したと報告している組織は3分の1(33%)だった。次いで、計画外の作業の最小化(34%の成功)、セキュリティ人材の確保(36%の成功)、トップリスクの管理(37%の成功)、重大インシデントの回避とセキュリティ文化の創造(いずれも38%の成功)となっている。

 

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