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タニウム、「国内EDR実態調査」の結果を発表~国内の導入は2割程度、有効活用/導入優先度の課題が明らかに~

タニウムは5月27日、アイ・ティ・アール(ITR)に委託して実施した「国内EDR実態調査」の結果を発表した。この調査の結果から、国内でEDR導入済みの企業は2割程度であり、その有効活用や導入の優先度に課題があることが明らかになったとしている。主な調査結果は以下のとおりです。

●EDRに関して、言葉の認知度は高いが、内容まで把握している割合は3割
「EDRの名前は知っている」という割合は75%を超え、その認知度は高いものの、内容まで把握している割合は3割にとどまっている。EDRとアンチウィルスの違いについては、違いを知っている割合は約8割に達しているものの、その違いを説明できる割合は約3割にとどまっている。

●EDRの導入は2割程度
EDRの導入は、まだ市場全体の2割程度にとどまっている。さらに、実際に導入したユーザーからはEDRの課題もいくつか指摘されている。特に顕著だったのは、製品を導入できない端末などが存在し、効果が限定的であったとする声だった。

●EDR普及における課題
EDRの検知や対応の使用頻度は、年に数回にとどまっている。費用対効果を考慮した場合、当初の期待である検知ならびにその後の対応を網羅しきれないばかりか、その検知の頻度ですら、1年に5回以下となっている。

●経営層による評価が低い
実際にEDRツールの導入が社内的に成功していないと自覚している企業・公共団体からは、EDRの導入効果を明示的に説明することができず、経営層の評価が低いといった声が約半数に上る。
 

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