タレス、「2021年タレスデータ脅威レポート」を発表〜パンデミックから1年が経過しても多くの企業はリモートワークのサイバーセキュリティに懸念
- 2021/06/25 10:00
- SecurityInsight
タレスは6月22日、「2021年タレス・グローバル・データ脅威レポート」の調査結果を発表した。その概要は以下のとおり。
リモートワークが始まって1年以上が経つが、企業の5分の4（82％、日本：82％）はなお、リモートで働く従業員のセキュリティ・リスクに懸念を抱いており、企業の半数近く（47％、日本：38％）が過去12か月間にサイバー攻撃の数、重篤度、範囲が増加したとの認識を持っていた。
実際、侵害を経験したことのある回答者のうち、5分の2（41％）は過去1年間に侵害を経験（日本：39％）。この数は2019年の21％の2倍に近い数字で、脅威の襲来状況が大きく増えたことを意味している。
世界的には、マルウェア（54％、日本：51％）がセキュリティ攻撃の最大の手段であり、それにランサムウェア（48％、日本45％）とフィッシング（41％、日本：45％）が続いている。しかし、攻撃の発生状況を見ると、内部の脅威と人間のミスが依然として業界の大きな懸念事項となっており、企業の3分の1は、悪意のある内部者（35％、日本：37％）と人的ミス（31％、日本：30％）が最大のリスクであると述べ、それに外部の攻撃者（22％、日本：20％）が続いている。
パンデミック中のリモートワークが企業のリスクを高めた一方で、企業の半数近く（46％、日本：50％）は自社のセキュリティ・インフラ環境はCovid-19がもたらすリスクに対応できる態勢にないと報告。実際、かなりの準備態勢が整っていると考えている組織は5つに1つ（20％、日本：16％）に過ぎない。