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タレス、「2021年 タレス アクセス管理インデックス」を発表

タレスは10月8日、アクセス管理に関するグローバル調査「2021年 タレス アクセス管理インデックス」の調査結果を発表した。この調査は、日本を含む世界各地のIT部門意思決定者2,600人を対象として実施された。調査結果の概要は以下のとおり。

回答者の60%(日本:64%)は、従業員がリモートでアプリケーションにアクセスする場合、依然としてVPNといった従来のセキュリティツールを主に利用していると回答。回答者のほぼ半数(44%、日本:52%)が、自社のアクセスセキュリティシステムを効果的に拡張してリモートアクセスの安全性確保を実現する自信がないと感じていた。

明確な戦略を持ち、ゼロトラストポリシーを積極的に採用していると答えたのは、全体の3分の1弱(30%、日本:42%)。約半数(45%、日本:35%)がゼロトラスト戦略を計画、調査、または検討している。そして、3分の1以下(32%、日本:40%)が、クラウドセキュリティ戦略の大部分を占めているのはゼロトラストであると回答している。

回答者の55%(日本:53%)が現在、自社において2要素認証を採用していた。地域によって採用の割合には大きな差があり、トップの英国(64%)に、米国(62%)、APAC(52%)、LATAM(40%)が続いた。

多要素認証(MFA)への投資は、ファイアウォール、エンドポイントセキュリティ、SIEM、電子メールセキュリティなどの他のセキュリティツールに後れを取っており、依然としてMFAを採用する人の多く(71%、日本:73%)は、リモートアクセスのユーザー。また、MFAを採用している回答者の3分の1は、3つ以上の異なる認証ツールを使用しており、将来的にはより統一されたアクセス管理のアプローチが必要となると考えられる。
 

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