シスコ、アジア太平洋地域の中堅中小企業に対するサイバーセキュリティ脅威の調査結果を発表
- 2021/11/18 10:30
- SecurityInsight
シスコは11月16日、アジア太平洋地域の中堅中小企業（SMB）を対象に実施したサイバーセキュリティに関する最新の調査結果を発表した。その概要は以下のとおり。
この調査では、アジア太平洋地域のSMB企業の2社に1社（56％）が、昨年1年間にサイバー攻撃を受けて、そのうち75％の組織/企業が悪意ある攻撃者によって顧客情報が流出したと回答した。過去1年間で最も多かったのがマルウェアによる攻撃で、SMB企業の85％が被害を受けており、次いで多かったのがフィッシング（70％）だった。
このような状況により、アジア太平洋地域のSMB企業はサイバーセキュリティのリスクを強く懸念しており、75％が「1年前より不安が高まった」、84％が「サイバー脅威にさらされていると感じる」と回答。懸念はかなり増加した一方で、今回の調査では、SMB企業はサイバー攻撃のシミュレーション訓練を行なうなど、戦略的措置を講じて、サイバーセキュリティ体制の改善に取り組んでいた。
SMB企業がこうしたサイバー攻撃にさらされている最大の理由として、サイバー攻撃を受けたSMB企業の33％が、サイバーセキュリティ ソリューションを導入していないことを最大の理由に挙げている。
過去12カ月間にサイバー攻撃を受けたSMB企業の半数以上（51％）が、こうした攻撃の被害が50万ドル以上に上っていると回答しており、13％は被害総額が100万ドル以上に上ると回答している。
サイバー攻撃を受けたSMB企業の被害としては、顧客データのほかにも、内部メール（62％）、従業員データ（61％）、知的財産（61％）、財務情報（61％）といった情報の流出が挙げられている。また、攻撃を受けたSMB企業の62％が「業務に支障が生じた」と答える一方、66％が「自社の評判に悪影響があった」と回答しており、半数以上（57％）は「顧客の信頼喪失につながった」と答えている。