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デロイト、「2021年サイバーの将来に関する調査」の結果を公開 〜企業によるDXの取り込みに伴い、サイバー攻撃の急増が明らかに

デロイトは11月18日、「2021年サイバーの将来に関する調査」の結果を公開した。この調査は、自社のサイバーセキュリティ部門を把握する世界の企業経営者600人近くからの回答を分析したものとなっている。その概要は以下のとおり。

DX(デジタルトランスフォーメーション)が加速する中で、調査対象となった世界の企業経営者の69%が、自社に対するサイバー攻撃の大幅な増加を認めた。しかし、リスクの増大にも関わらず、企業経営者はデジタルトランスフォーメーションに大規模な投資を継続する計画。回答した最高財務責任者(CFO)の94%が、自社の財務システムやERPをクラウドに移行しようとしている。

また、最高情報責任者(CIO)と最高情報セキュリティ責任者(CISO)が、「直面している最も大きな課題」として挙げた中で他の回答を引き離して最も多く回答を集めたのは、トランスフォーメーションと複雑さを増すハイブリッドなエコシステムの把握(41%)だった。

テクノロジーを志向しつつ十全な保護を担保した組織の構築について、CIOとCISOがサイバーリスクの管理で最も大きな課題があると考えているのは、トランスフォーメーション/ハイブリッド(41%)とサイバーハイジーン(26%)の分野だった。

企業のサイバー防衛予算については、売上高300億ドル以上の企業では、約75%が今年サイバー防衛に1億ドル以上支出すると回答した。

今日のCISOの役割が変わりつつあり、CEO直属のCISOが増加し、2019年には32%だったものが、2021年には米国では42%、世界全体では33%になった。

新たなテクノロジーの採用を牽引する要因として、回答者はセキュリティ能力(64%)、プライバシー能力の向上(59%)、コンプライアンス能力の実践(50%)、業務効率とインテリジェンスの改善(45%)を挙げた。
 

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