タレス、クラウドセキュリティに関するグローバル調査を発表
- 2021/11/30 10:00
- SecurityInsight
タレスは11月25日、「2021年 タレス クラウドセキュリティグローバル調査」を発表した。その概要は以下のとおり。
企業の40％（日本：29％）が、過去12か月間においてクラウドベースのデータ侵害を経験していた。クラウド内のデータを標的とするサイバー攻撃が増加しているにもかかわらず、大多数（83％、日本：78％）の企業は依然としてクラウドに保存されている機密データの半分も暗号化できていない。
クラウドの導入は増加しており、企業はクラウドソリューションを多様な方法で使用している。世界の回答者の57％（日本：57％）が、クラウドインフラストラクチャのプロバイダーを2社以上利用しており、企業のほぼ4分の1（24％、日本：33％）が現在、ワークロードやデータの大部分をクラウドに置いている。
企業の5分の1（21％、日本：18％）がクラウドに保存しているデータの大部分が機密データであると回答している一方で、昨年は40％（日本：30％）の企業がサイバー侵害を受けた。
33％の企業が多要素認証（MFA）をサイバーセキュリティ戦略の中心的な要素としている。ただし、クラウドに保存するデータの半分以上を暗号化しているのは、調査対象の17％（日本：22％）に過ぎない。
国内において、調査時点でクラウドにある機密データを保護するために導入しているセキュリティーツールは、暗号化（70％）、鍵管理（60%）、トークン化/データマスキング（52％）、多要素認証（48％）、DLP（40%）、アクセス管理（37％）だった。
暗号化によりデータを保護している場合でも、企業の34％（日本：38％）は暗号鍵の管理のすべてまたは大半を自社で行うのではなく、サービスプロバイダーに任せている。世界のビジネスリーダーのほぼ半数（48％、日本：43％）は自社にゼロトラスト戦略がないことを認めており、4分の1（25％、日本：23％）はゼロトラスト戦略を検討すらしていない。
回答者のほぼ半数（46％、日本：39％）が、クラウドでのプライバシーとデータ保護は、オンプレミスのソリューションの場合よりも管理が複雑であると述べている。
55％（日本：54％）の企業がクラウドの導入に対し、システムの再構築よりも「リフト＆シフト」のアプローチを好んでいる。