セキュアエイジ、日米英の企業がコロナ禍で行なっているサイバーセキュリティ対策について比較した調査結果を発表
- 2021/12/08 10:00
- SecurityInsight
セキュアエイジは12月6日、日本、米国、英国の3か国の企業がそれぞれコロナ禍で行なっているサイバーセキュリティ対策について比較した「2021年セキュアエイジ コロナ禍のサイバーセキュリティに関する調査 – 日米英3カ国比較」の結果を発表した。その概要は以下のとおり。
●COVID-19を背景としたサイバーセキュリティ対策導入への取り組み
日本企業の4分の3近く（73％）が、パンデミック時のテレワークを支援するために新たなセキュリティ対策を導入しているが、米国（83％）や英国（86％）の企業と比較すると10ポイント以上低かった。
日本企業が導入した新たなセキュリティ対策としては、データの暗号化（46％）に重点的に取り組んでおり、米国（35％）や英国（39％）と比較しても、優先的に取り組んでいることを示している。その他の対策としては、二要素認証の必須化（370％）、VPNの構築（35％）、テレワークを行なう従業員にウイルス対策ソフトの提供/インターネットセキュリティソフトの提供（38％）などで、この3つの項目では米国や英国を大きく下回る低い評価となった。
COVID-19パンデミック下にサイバー侵害を経験したことを認めた企業は、日本32％、米国39％、英国40％で、サイバーセキュリティインシデントを経験したかどうか「わからない」と回答したのは各国とも約8％だった。
その他、「サイバーセキュリティ対策を導入する際の課題」「サイバー攻撃を回避する方法」「サイバーセキュリティソリューションへの投資」「トレーニングや準備の充実度」について報告している。