マカフィー、世界10か国の消費者を対象に行なった「消費者のインターネット利用の国際意識調査：2022年」の結果を発表
- 2022/02/08 11:00
- SecurityInsight
マカフィーは2月4日、米McAfeeが世界10か国の消費者を対象に行なった「2022 Global Trends Study（消費者のインターネット利用の国際意識調査：2022年）」の結果を発表した。
今回の調査全体を通して、日本の消費者は利便性の高さや低コストなどよりも、高いセキュリティを重視する傾向にあることが分かった。その概要は以下のとおり。
１．消費者は利便性向上より、安全な環境でのインターネット利用を優先
「どこからでも他者と接続できること」と「いつでも完全に保護されていること」のいずれかでは、「接続のしやすさ」（18％）よりも「強力な保護」（52％）を大きく支持。これは職場においても同様で、「シームレス環境が確保されている職場の会議」が11％であるのに対し、「安全性が確保されている会議」は58％と、大きな差が表れている。
２．消費者はコストをかけても、安全な接続を希望
「コストの削減」と「安全性」のいずれかでは、「安全な購入のためには購入代金の10％を追加で支払うこともいとわない」が37％に対し、「より安い価格で購入できるなら連絡先情報が漏洩する危険を冒す方がよい」はわずか20％だった。
３．ゲーマーは「無料」のオンラインゲームは利用せず
個人情報を提供しなければならないとして、最新の没入型オンラインゲームを最高のパフォーマンスで試してみたいかどうかという問いには、個人情報を共有してもいいと考えているゲーマーはわずか21％であるのに対し、過半数となる50％が最新ゲームをするために個人情報を共有する気はないと回答している。
４．健康管理でのAI利用には慎重な姿勢
「自分の健康管理のモニタリングをAIに委ねる」、あるいは「医療データはプライベートな情報としてモニタリングされず、機密性が保たれるほうがよい」の問いには、AIを試してみてもいいと考えている消費者は15％にとどまり、53％は自分の情報が保護された状態で安全に管理されることを望んでいた。
５．仮想通貨詐欺により、フィンテックに対する危機意識が増加
調査対象者の35％が、特に個人情報や財務情報が危険にさらされていると感じていると回答した。
６．ワクチン接種証明書に安全な保護対策を期待
回答者の3分の1以上（33％）が、2021年は公共の場や職場でワクチンやCOVIDに関するオンラインでの活動（情報へのアクセス、追跡、ワクチンの接種証明など）が増加した。その一方で、COVIDに関するオンラインの活動によりデータプライバシーの問題や個人情報の盗難につながる可能性があることへの懸念も示した。
７．オンライン学習は、アフターコロナも一層定着
依然としてCOVIDに関する懸念がオンライン学習の増加（49％）の推進力となっている一方で、27％がこのようなサービスをオンラインで模索する理由として利便性と時間の節約を挙げた。