ロードマップ、大企業情シスのセキュリティ対策に関する実態調査の結果を発表
- 2022/07/07 10:00
- SecurityInsight
ロードマップは7月4日、大企業（従業員数1000名以上）の情シス100名を対象に実施した、大企業情シスのセキュリティ対策に関する実態調査の結果を発表した。その概要は以下のとおり。
「勤め先ではどのようなセキュリティ対策を行っているか（複数回答）」の質問では、「ネットワークセキュリティ対策」が74.0％、「セキュリティ管理体制の構築」が72.0％、「セキュリティに関する規定の策定」が71.0％という回答だった。
「回答した以外に、勤め先で行っているセキュリティ対策は？（自由回答）」という質問では、「電子機器の持ち込み、持ち出し不可」や「作業部屋の権限設定、MFA認証」など57の回答があった。
「情報システム担当者として、勤め先のセキュリティ対策が十分だと思うか」の質問では、「やや不十分である」が13.0％、「不十分である」が7.0％だった。
「十分である」以外を回答した人に「勤め先のセキュリティ対策に関する懸念は何か（複数回答）」と質問したところ、「セキュリティ対策が後手に回っている」が38.1％、「適切にセキュリティ対策できているか自信がない」が33.3％、「テレワークに伴う対策が十分ではない」が28.6％だった。
さらに、「回答した以外に、勤め先のセキュリティ対策に関する懸念は？（自由回答）」と質問したところ、「利用者任せの部分もある」や「古いバージョンのOSを継続利用していること」など37の回答を得た。
「勤め先の経営者がセキュリティ対策の重要性を十分に理解できていると思いますか」の質問には、「非常にそう思う」が23.0％、「ややそう思う」が49.0％だった。
「セキュリティ対策に関して勤め先の経営者に対する提言（自由回答）」では、「セキュリティの優先順位を見直すべき」や「予算を減らさないでもらいたい」など51の回答があった。
「セキュリティ対策に関して、今後さらに強化していきたいこと」では、「ネットワークセキュリティ対策」が31.0％、「従業員へのセキュリティ教育」が29.0％、「セキュリティ管理体制の構築」が25.0％だった。