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大日本印刷、プラス・セキュリティ人材育成に向けた教育プログラムを全社員に実施

大日本印刷(DNP)は9月20日、社員各自の通常業務に携わりながら必要かつ十分なセキュリティ対策を実現できる能力を保有する“プラス・セキュリティ人材”の育成に向けて、サイバーセキュリティの教育プログラムを、メールアドレスを保有する国内・海外の約3万人のDNPグループ全社員に実施することを発表した。

教育プログラムでは、サイバー攻撃対策要員を養成するグループ会社のサイバーナレッジアカデミーが開発した「一般従業員向けサイバーセキュリティ講座」を活用。デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進しているDNPグループ全体で“プラス・セキュリティ人材”を育成することで、不測事態(インシデント)の発生や影響の拡大等のセキュリティリスクを回避し、さらなる価値の創出につなげていくとしている。

■「一般従業員向けサイバーセキュリティ講座」の特徴

1.最新のサイバー攻撃事例などから身近な脅威として認識
国内外で多発するランサムウェア等による身代金要求や機密情報窃取等の被害の具体的な事例などを紹介することで、受講者が身近な脅威としてサイバー攻撃を認識する。セキュリティやシステム担当者だけでなく組織全体での対応が不可欠な事実を知ることで、“プラス・セキュリティ人材”としての役割や責任の自覚を促する。

2.サイバー攻撃のデモを通じて現実的な脅威として体感
セキュリティやIT関連の業務に携わらない社員でもサイバーセキュリティの実態を理解できるように、ランサムウェアの標的型攻撃やフィッシング攻撃など実際のサイバー攻撃と被害の状況を動画で見ながら、未然防止策やインシデント発生時の初動対応策を学ぶ。これにより、組織全体のセキュリティ意識やスキルの向上、安全・安心なDXの推進につなげていく。

3.アンケートを実施してセキュリティ対策のさらなる改善点を抽出
教育プログラムの終了後にアンケートを収集・分析し、受講者の理解度やサイバーセキュリティに対する認識の変化をチェック。社員のアンケートから潜在するセキュリティ課題を抽出するなど、さらなるセキュリティ対策につなげる。
 

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