Fastly、1400人のIT部門の責任者を対象としたサイバーセキュリティに関するグローバル調査結果を発表 〜有効化されているセキュリティツールは約6割に留まる
- 2023/03/08 10:30
- SecurityInsight
Fastlyは3月6日、1400人のIT部門の責任者を対象としたサイバーセキュリティに関するグローバル調査結果を発表した。その概要は以下のとおり。
全世界の企業の約7割（世界平均：73％、日本：57％）が、将来のリスクから自社を保護するためにサイバーセキュリティへの投資を拡大させていた。一方で、予算が増加したにもかかわらず、IT責任者による投資はまだ不十分で、採用したサイバーセキュリティツールの約6割（世界平均：61％、日本：55％）しか完全に有効化/デプロイされていなかった。
また、約4割（世界平均：42％、日本：38％）のセキュリティツールが同じ脅威への対策に重複して使用されている。そして、これらのツールが稼働していたとしても、企業のWebアプリケーションファイアウォール（WAF）が検出するアラートの約4割（世界平均：38％、日本：25％）は誤検知という問題も抱えている。
Fastlyの2022年セキュリティ調査レポートの中で、IT部門の責任者の32％（日本：34％）は、今後1年間の企業に対する最大の脅威として、データ漏洩およびデータ損失を挙げている。そのうち29％（日本：33％）がマルウェア、26％（日本：20％）がフィッシングを主要な懸念と予測している。
Fastlyが2021年に英国で実施した調査では、企業が認識している最大の脅威は、マルウェア、DDoS攻撃、および既知の脆弱性を狙う悪質な攻撃だった。2021年の調査結果と比較すると、従業員が悪質な攻撃者に狙われるソーシャルエンジニアリングの脅威へと脅威情勢が大きく変化していることが分かった。
企業が懸念しているもう一つの主要な問題は、リモートワーカーのセキュリティ対策。IT部門の責任者の46％（日本：43％）は、今後1年でサイバーセキュリティ脅威が高まる原因として、リモートワーカーへのサイバー攻撃を挙げており、3割以上（世界平均：38％、日本：33％）が新しいハイブリッド型の労働環境の保護を2023年の主な優先事項と回答している。